投稿者: nishi

以下はChatGPTによるインフルエンサーマーケティングの説明です。

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企業の広告宣伝の方法は、常に新しい手法が求められ、進化を遂げてきました。この時代の最前線で重要な役割を果たしているのが、インフルエンサーマーケティングです。インフルエンサーマーケティングは、SNSやYouTube、ブログなどのオンラインプラットフォームで大きな影響力を持つ人々を活用し、商品やサービスを紹介する広告戦略の一つです。一般的には、インフルエンサーが自分のフォロワーや視聴者に対して企業の商品やサービスを紹介することで、その企業の認知度を高めることを目指します。

インフルエンサーマーケティングの魅力は、何よりも信頼性と親和性にあります。伝統的な広告とは異なり、インフルエンサーが個人の視点から製品やサービスを評価し、体験を共有することで、視聴者やフォロワーはよりパーソナルな情報を得ることができます。また、インフルエンサーは特定の趣味や興味を持つ人々に対して、深い影響力を持っているため、企業は特定のターゲット層に直接メッセージを届けることが可能になります。

しかしながら、インフルエンサーマーケティングには注意点もあります。インフルエンサーとの協力は、彼らが企業のブランドや価値に対して誠実にコミットメントを持つことが前提となります。もし適切なマッチングがなされず、インフルエンサーが自分の視聴者やフォロワーに対して誠実さを欠いた商品紹介を行うと、その結果として企業のブランドイメージが損なわれる可能性もあります。

また、効果的なインフルエンサーマーケティングは、ただ単にインフルエンサーに商品を紹介させるだけではありません。どのようなメッセージを発信するか、どのようなストーリーテリングを行うか、視聴者やフォロワーにどのような経験を提供するかなど、戦略的な考え方が必要です。これは、

企業自身が自社のブランドや製品、サービスを深く理解し、その価値を明確に伝える能力を持つことが前提となります。そして、そのメッセージを伝える最適なインフルエンサーを見つけ出し、彼らと協力することで、その価値を具体的に視覴化し、消費者に届けることが可能になります。

また、新たなトレンドとして、マイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーの活用が注目されています。彼らは大規模なフォロワーを持つ大物インフルエンサーと比べると、フォロワー数は少ないものの、その分視聴者との繋がりが強く、高いエンゲージメントを得ることができます。これらのインフルエンサーを活用することで、企業はより深く、よりパーソナライズされたコミュニケーションを行うことが可能になると考えられています。

最後に、インフルエンサーマーケティングは継続的な評価と改善が必要です。一度のキャンペーンだけで終わらせず、その効果を定量的、定性的に分析し、必要な改善を行いつつ、長期的な関係を築くことが重要です。これにより、企業はより効果的なマーケティング戦略を展開し、自社のブランド価値を高めることができるでしょう。

これらの要素を鑑みると、インフルエンサーマーケティングは広告宣伝の新しい形態として、今後もさらに発展していくことが期待されます。そしてその成功は、企業とインフルエンサーの協働、お互いの理解と信頼の上に築かれるでしょう。

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インフルエンサーマーケティングが普及するにつれて、「案件」という言葉自体が「企業から依頼を受けた広告宣伝の案件」という意味を含み初めたのではないかという仮説が、今日のブログで言いたいことなんですが。文章量を増やすにはChatGPT等のAIを活用するのが一番だなと思う今日このごろ。

ちなみに「案件」と「宣伝」をGoogleトレンドで調べてみると下記の通り。「案件」が増えるにつれて「宣伝」が少なくなっているので、この仮説のある程度の裏付けになっているかもしれません。

創業したばかりの企業が事業再構築補助金（10次）に申請できるかどうか、事務局に問い合わせてみましたので忘備録としてここに記録を残しておきます。

ちなみに2次の時は「コロナ以前（2020年3月31日以前）から創業を計画等しており、2020年4月1日から 2020年12月31日までに創業した場合は、特例的に支援の対象となります。」で、創業して間もない企業でも特例で対象となっていました。

9次では売上減少要件がない「グリーン成長枠」が新設され、コロナ以後に設立された新設法人であっても申請が可能となっていました。

今回の10次では、「⑧物価高騰対策・回復再生応援枠」だけが売上減少の要件があり、2021年創業の企業であればギリギリ申請できそうな感じです。

その一方で、48ページには決算書の提出についての記述があります。

このことから、売上減少を要件とする「⑧物価高騰対策・回復再生応援枠」以外の枠であれば、創業して間もない企業でも事業再構築補助金の申請ができそうです。

しかし、どの枠で申請する場合でも「事業再構築要件」が必要です。

創業して間もない企業の場合、この事業再構築要件を満たすことができないために、申請しても不採択になりそうです。

事務局に電話で確認してみました。例えば設立してちょっとだけ事業を行って、その後に新しい分野に事業を展開する場合。それが新市場進出として認められるかどうかは、「申請後の審査判断になります」とのこと。

事業再構築補助金 第10回公募の「成長枠」の話。

「過去～今後のいずれか 10 年間で、市場規模が 10％以上拡大する業種・業態に属していること」が申請の要件の一つです。残念ながら、小売業と飲食業はほぼ全滅で、唯一対象になっていたのは「医薬品・化粧品小売業」だけでした。

「自動販売機による小売業」や「持ち帰り飲食サービス業」などは市場拡大してそうな気がしますが、統計的な資料を出す事ができる業界団体がないのが対象にならない原因なのかもしれません。

成長枠の追加は4月末〜5月上旬に公表されるようなので、今後に期待したいと思います。

↓成長枠の対象の業種はこちらにまとめてあります。（3月30日時点の情報です）
https://docs.google.com/spreadsheets/d/1ec4yorSlt_l6RzupQnH9HgQP2fOp4vCeeaafsQknDcg/edit?usp=sharing

事業再構築補助金、第10回の公募要領が公開されました。今回新設された「成長枠」では、10年で市場規模が10％以上拡大する業種に属していることが要件とされています。

成長枠の対象となる業種の一覧は公開されていますが、「対象とならない」業種が公開されておらず、イマイチ使い勝手が良くありません。例えば、支援先が「水産食料品製造業」だった場合、その業種が「その他の食料品製造業」に入るのか、「水産食料品製造業」で分類が独立しているのかが分かりません。

そこで、全業種の一覧から、対象となる業種だけをまとめた表を作成してみました。支援先の企業が成長枠に入っているかどうかの確認にご使用下さい。

事業再構築補助金 成長枠リスト
https://docs.google.com/spreadsheets/d/1ec4yorSlt_l6RzupQnH9HgQP2fOp4vCeeaafsQknDcg/edit?usp=sharing

歌がうまい人がいればそうでもない人がいるように、話がうまい人がいる一方でそうでもない人もいます。話がうまくなければ人に何かを伝えられないかといえば、決してそんなことはなく、朴訥に話される内容が実に興味深いこともよくある話。

では話し方の上手い下手が、どの程度伝わり方に影響するのだろうか。今日はその一例をここに残しておきたいと思います。これは「米粒写経」という居島一平とサンキュータツオの二人のお笑いコンビが開催したライブの一部です。

このライブ「ガラパゴスイッチ」では、いろんな方をゲストでお呼びして米粒写経の二人が話を聞くコーナーがあります。この会はハイパワーレーザー牛島さんが戦車の話をしたついでに、居島一平さんがランキング形式で戦艦の話をしていました。10位から順に空母信濃、空母大鳳、戦艦長門、潜水艦伊202が発表されてからの話。是非音声ありで聞いてほしい。

居島一平「第5位 戦艦大和。残念という意味では大和も残念だったの。世界に冠たる46cm主砲が、その威力を発揮されることもなく…。」

サンキュータツオ「一位かとおもいましたよ。」

居島一平「そこはやっぱりそうは行かないのよ。」

サンキュータツオ「戦績重視ということなんですね。居島さんは。」

居島一平「だってさ、戦績重視でなかったら船が気の毒じゃない。そうでしょ？」

サンキュータツオ「頑張った船を讃えてあげたいと？」

居島一平「当たり前じゃない！何言ってんのよ！」

ハイパワーレーザー牛島「大和はちょっと悲しいところしかないのが…」

居島一平「
そう。ただ、悲しさと悲劇性の高さにおいて、そして吉田満さんという大和の生き残りの方が書いた「戦艦大和ノ最後」。これは戦後文学の最高峰だと思いますよ。あの文語文で格調高く綴られた物語。ぜひ読んでください。今読めますから。吉田満さんという、元日本銀行のかたが従軍しているんですよ。3330何人位のうち、300人位しか生き残れなかった。文字通り本当の「男たちの大和」。その生き残りの内の一人なんですよ。その人が戦後すぐに書いたのが「戦艦大和ノ最後」。

「はじめに神は天と地を創り給へり」みたいな文あるでしょ。文語文で綴られている従軍の回想録なんですよ。小林秀雄が絶賛し、三島由紀夫が褒めちぎり、林房雄が「日本人永遠の指導書である」と言った、オデュッセイアに繋がる歴史叙述の精神を生み出す、そこに繋がるものを大和は生んだんだよ！そして宇宙戦艦ヤマトの歌とかも全部ここからイメージ来ているわけでしょ。日本人の民族の血と汗と涙の結晶なんだよ！」

サンキュータツオ「じゃ1位でいいじゃん！そんなに言うんだったら！（笑）」

居島一平「
だから、だからこそ、最期が悲しすぎる。でもね、「ああいう最期で良かったんだ」という言い方をしたら、戦死者に対して失礼かもしれないよ。でも敢えて不謹慎は百も千も承知で言うけど、「ああいう最期を遂げられたからよかった」。よかったと言うのは何故か。

ドイツは陸軍国だけど海軍にも力を入れていた。イギリスと覇権を競うために、ドイツも一生懸命努力をして戦艦を作ったんだ。それがビスマルクとか、ティルピッツとか、ドイッチュラントとか、プリンツ・オイゲンとか、色々作ったんです。作った中にドイッチュラントという巨大戦艦があった。

これは第一次世界大戦の時なんだけど。大戦でドイツが負けます。でもドイッチュラントは生き残っちゃった。その船をイギリス軍とフランス軍が、ドイツ人が全員が見ている前で沿岸から「ざまあみろ！持っていくからな！ほーれ！ほーれ！」って引っ張っていって、ドイツ人が全員見ている前でコテンパンに沈めたの。それをドイツ国民は血の涙を飲んで「クソーッ！」。その復讐心が第二次世界大戦の勃発に繋がっているんだよ！

だからさ、経済学者のケインズが「平和の経済的帰結（※リンク先は日本語訳のPDFです）」という論文を書いて、ベルサイユ講和会議を批判しただろ。ドイツをあまりいじめ過ぎちゃいけない。戦争に買ったほうが負けたほうをいじめ過ぎると復讐心を培っちゃうから。「テメーいつか見てろよこの野郎。必ず倍返しでぶん殴り返してやるからな！」という怨念を深く与え過ぎちゃいけないよと警告したのが、「雇用・利子および貨幣の一般理論」で有名な経済学者のケインズ。その警告を無視したイギリス・フランスの当局が第二次世界大戦でヒトラーに復習されたのは当たり前だよね。

そういうドイッチュラントみたいな悲しい目には、大和は合わずに済んだじゃないですか。悲しい最期だったかもしれないけれども、永遠に見せしめになるような、縄目の辱めを受けずに済んだんだよ！大和は！おめでとう！」

正直あまり関心がなかった話題でも、これほどスラスラと言われたら、思わず興味が湧いて何度も聞き返してみたり、Wikipediaでいろいろ調べてしまいました。上手なプレゼンが聞き手を行動に移したのです。

ちなみにyoutubeのコメントによると、この説明には間違いが含まれているらしいとのこと。何が間違っているのか私には分かりかねますので、分かった方はコメントか個別に連絡をいただけると嬉しいです。

「事業再構築補助金」という現在一番注目されている補助金に関して、第一回目公募後の2021年6月21日に、中小企業庁から傾向と参考事例についての動画投稿がありました。

以前からこの動画のことは知ってましたし、既に視聴済みではありましたが。中小企業庁は、補助金申請の支援の報酬について、どのような見解を持っているのかを確認するために、改めて視聴してみました。

もう、はっきり言っちゃいますけど、
「成功報酬2割で私引き受けます」という人が結構出ましてですね。
相当不謹慎ですね。はっきり言います。しかもその「成功」というのが事業再構築の最後まで見届けて、最後まで成功して、それで取るんだったらまだ分かる。
採択されたら2割ですよ。それをね、どことは言いませんけど、銀行の方が入って歩いたんですよ。
これはね相当反発きましたね。補助金に採択されることは成功でもなんでもありませんから。
もし2割を成功報酬というなら、3年後5年後か分かりませんけど、ちゃんと事業再構築を成功させたことに対して成功報酬と言ってほしいと。
補助金申請書の手伝ってあげた手数料なんてせいぜいに3%がいいところ。

3％の報酬

中小企業庁としては3％程度の報酬で支援してほしいということでした。うーん。私は中小企業庁管轄の中小企業診断士なので、あまり偉そうなことは言えませんが、もうちょっと支援の現場のことをご理解いただきたいなと言うのが正直なところ。

仮に補助金申請額が1000万だったとしたら、その3％は30万円。申請支援に100時間かかった場合の時給は3000円となりますので、士業としてはかなり厳しい金額となります。（専門家が補助金の申請支援を行う是非や、事業計画書の作成にどのくらいの時間がかかるのかの議論はありますが、ここでは一旦忘れます。）

ではその3％の30万円の中で何ができるかといえば、支援先の企業が作成した事業計画書のレビューを行ってアドバイスや手直しを行う程度になるでしょう。そうすると、事業計画書は経営者か部長クラスの方が作成することになります。

自社でどうやって事業計画書を書く？

詰まるところ、「自社でどうやって事業計画書を書くのか」が課題になりそうです。「事業再構築補助金 100％採択用 事業計画書フォーマット」みたいな怪しげな商材がありますが、その手の商品に高額の費用を払うのは本末転倒です。

経済産業省では企業の見えない強みを見える化する「ローカルベンチマーク」、内閣府では企業の価値創造を明らかにする「経営デザインシート」を公開していて、活用例や説明動画を公開してを普及に努めています。

ちょっと遠回りになるかもしれませんが、上記のようなフレームワークを活用して、自社の置かれた状況や課題をしっかり確認することが、事業計画書作成の一歩になるのではないかと思います。

千葉県中小企業診断士協会の「知的資産経営研究会」では、このローカルベンチマークの活用を研究しています。私も会に参加して活用の勉強を重ねていますので、ご興味がある方がいらっしゃいましたらお声がけください。見えない企業価値を一緒に見える化しましょう。

どうやって普及させる？

しかし残念ながら、経営の役に立つこのようなツールはなかなか普及していないのが現状です。金融機関や商工会議所、よろず支援などの支援の現場では、それぞれの専門家が普及に尽力していらっしゃると思いますが、まだ一般的に認知される程には至っていないです。

どの程度の企業が事業計画書を書いているのか、なぜ事業計画書を書かないのか、どうやったら書くようになるのか。そのあたりのことを最近よく考えてますので、自分の頭を整理するためにも、近いうちにブログにまとめたいと思います。

木下斉氏の著書「まちづくり幻想」の一節によると、福岡の株式会社ふくやは辛子明太子を開発し、その製造ノウハウを無償で他社に提供したとのことです。
これには、これまで珍味でしかなかった辛子明太子を、惣菜として食卓に上げてみんなが食べるようにならなければならないという思いがあったそうです。その結果として様々な企業が辛子明太子の事業に参入し、最盛期には1500億円を超える明太子市場が生まれたのです。

最近では2019年にトヨタ自動車がハイブリッド車（HEV）の特許を無償公開し始めました。この結果として、将来ハイブリッド車への参入と市場の拡大が起こるのかどうか分かりませんが、注目したいと思います。

ちなみに今日1月10日はふくやが初めて辛子明太子を販売した日。そして明日の1月11日は辛子明太子が辛すぎるというクレームが入った日です。

帝国データバンクのニュース「帝国ニュース」の千葉県版12月号「中小企業経営のツボ」に寄稿させていただきました。約1300文字。各新聞社の社説が1000文字くらいなので、社説より1段落程度多い分量です。あれこれ調べながらだと2〜3日はかかったので、執筆で稼いでいる方々は大変だなと思いました。

寄稿した文章の著作権は私にありますので、このブログで全文を掲載しても問題ないはずですが、さすがに全文掲載は帝国データバンク様に申し訳ない気がしますので、1段落だけ載せてみます。他の段落にもご興味がある方がいらっしゃいましたら、問い合わせからご連絡いただくか、図書館等で御覧ください。

・事業計画策定のメリット

　上記の通り、事業計画を策定していない理由は色々ありますが、策定するメリットもまた色々とあります。例えば、経営者が自社の全貌を理解できるようになり、リーダーシップを持って従業員に経営の方針を伝えられるようになります。特に後継者と共に事業計画の策定に取り組むことで、後継者の育成と円滑な事業承継になるでしょう。他にも金融機関や取引先への与信になります。

ここまでは教科書的なメリットですので、どこかでお聞きになった方も多いかと思いますが、更にひとつのメリットを付け加えたいと思います。それは、策定した事業計画書をご家族に説明することで、家族から応援されるようになり、モチベーションアップに繋がります。私も含め、多くの方が自分の親の仕事は知っていますが、何を課題として、その課題をどう乗り越えてきたのかまでは知らないと思います。この機会にご家庭での事業計画の発表会はいかがでしょうか。

開始されることは以前から話題になっていましたが、ようやくコロナの借り換え保証の開始が決定しました。

中小企業庁：民間ゼロゼロ融資等の返済負担軽減のための保証制度(コロナ借換保証)を開始します。
https://www.chusho.meti.go.jp/kinyu/sinyouhosyou/karikae.html

保証限度額は1億円、保証期間は最長10年、据置期間は最長5年、保証料（事業者負担）は0.2%等となっています。

ただし、「金融機関との対話を通じて「経営行動計画書」を作成」する必要がありますので、金融機関と事業者共に業務の負担が増えるのが懸念されます。もしかしたら金融機関的には他の制度をご提案されるかもしれません。

もし経営行動計画書の作成にご不明点がございましたら、中小企業診断士等の専門家にお気軽にご相談ください。

また、売上減少要件に適合しているかどうか、据え置き期間がどの程度になるのかに関しては、金融機関のご担当者にご確認ください。

「細かいことまでこだわり抜くことで、全体の完成度が高まる」という意味で「神は細部に宿る」という言葉があります。芸術やビジネスや研究など、様々な分野で使用されるこの言葉は、実は出典が定かではないようです。（諸説あります。）不思議な言葉ですね。

さて、実は私は千葉県中小企業診断士協会の理事の一人になってまして、研修部とプロジェクト推進室を担当させていただいています。どちらも研修や勉強会の運営に関わっていますが、最近は参加の申込みをGoogleフォームで行っています。

Googleフォームは、専門知識がなくても簡単に集計フォームが作成できるので、アンケートや申込みなどで広く使われるようになりました。研修や勉強会に参加していただくにあたり、分かりやすいGoogleフォームを作ることに力を入れています。

例えば、開催日時や参加費用の振り込み期限など、重要なことに関しては参加案内のメールに記載するだけではなく、参加申し込みのGoogleフォームに「確認しました」のチェックを必須にしています。

他にも、中小企業診断士は何だかんだで参加する勉強会が多いため、何の勉強会に申し込もうとしているのか分かるように、分かりやすいGoogleフォームのヘッダー画像を用意したりしてます。

こんなことで「神は細部に宿る」というのも変かもしれませんが、中小企業診断士として関わる皆様に対しては、細かいことにも気配りをしていきたいなと思います。